【2024年最新版】ZEH補助金のわかりやすい解説と建築費用｜条件・併用可否・ZEH住宅のオトク度は？

「環境にも財布にも優しいなら、ZEH住宅を建てようかな？」

 

とお考えになる方は増えてきていると感じる今日この頃です。

ですが…ZEH住宅を建てるには建築コストも増えることも周知の事実。そのボトルネックを解消しようと国がおこなっているのが、今回ご紹介する通称ZEH補助金（正式名称：ZEH支援事業）。

 

公式資料にはいろいろな条件が記載されていますが、公式資料は読み解くのが難しい！！と感じる方も多いはず。

ZEH補助金を受け取れる国の支援事業は、2024年現在申請できるものが、2種類あります。2つの支援事業それぞれに対象条件が異なり、補助金額も加算要件も異なる…やっぱりわかりにくいなと感じるのも今日この頃です。

そこでここでは、ZEH補助金についてわかりやすく解説します。あわせて…

といった、ZEH補助金だけでなく、ZEH住宅を建てようか悩み中の方が気になる情報も、解説しています。
もっとも大切なのは、みなさんが「この家を立てて良かった！」と心から感じていただくこと。そのポイントも併せてお伝えするので、是非ご覧ください。

2種類あるZEH補助金｜選び方ポイント・前提条件

よりよい未来の為、持続可能な社会の実現を目指すSDGｓ。日本でも2050年のカーボンニュートラル実現に向け、様々な取り組みを行っています。余談ですが、今回ご紹介するZEH補助金を受け取るための住宅基準であるZEH住宅ですが、2030年以降に新築される住宅はZEH基準が必須となる可能性も高まってきています。

通称ZEH補助金とは、正確には地球環境・住まう人にも優しいZEH住宅を建てよう、という世帯を支援するために環境省がおこなっている2つの事業で成り立つZEH支援事業のことです。最低55万円、住宅性能によっては100万円以上の補助金が交付されます。詳しい条件や、すべての支援事業に共通する前提条件について続けて解説します。

 

2種類のZEH補助金事業に共通する前提条件

ZEH支援事業は以下の2つの事業（2024年のZEH補助金|経済産業省・環境省）があります。どちらの支援事業を利用するにも、この前提条件と、続けて解説するZEH住宅・ZEH+住宅の定義を満たすことが必須なので、こちらを確認してから、個別の支援事業についてみてください。

ZEH補助金事業におけるZEH住宅・ZEH+住宅の定義

補助金交付を受けるための住宅基準（ZEH・ZEH＋・Nearly ZEHなど）を一覧にまとめましたので、ご覧ください。

	ZEH	ZEH+	Nearly ZEH	ZEH Oriented
省エネ基準比	20%以上	25%以上	20%以上	20%以上
省エネ率（創エネ含む）	100%以上	100%以上	75%以上100%未満	–
外皮平均熱貫流率	0.6相当以下（地域区分5,6）	0.5相当以下（地域区分5,6）	0.6相当以下（地域区分5,6）	0.6相当以下（地域区分5,6）
再生可能エネルギー設備の導入	必須	HEMS/電気自動車充電設備必須	必須	未導入も可（敷地面積85㎡未満の都市部狭小地等※平屋除く/多雪地帯のどちらかに該当）

 

ZEH住宅でZEH補助金を受ける場合のポイント

ZEH＋住宅でZEH補助金を受ける場合のポイント

 

それぞれのZEH補助金制度の補助金額・対象住宅種類・加算要件

2つのZEH補助金制度の詳細について、個別に見ていきましょう。

①ZEH支援事業

ZEH支援事業で受け取れる住宅種類と加算要件は、以下の表をご覧ください。ZEH支援事業ではZEH住宅だけでなく、ZEH＋住宅も補助金を以下の要領で受け取れます。

住宅種類	補助金額	追加条件（ZEH＋・Nearly ZEH+のみ）
ZEH	55万円	–
Nearly ZEH
ZEH Oriented
ZEH＋	100万円	外皮性能の更なる強化 HEMS導入（現在はZEH基準も必須） 電気自動車を活用した自家消費の拡大
Nearly ZEH+		外皮性能の更なる強化 電気自動車を活用した自家消費の拡大

 

追加設備の補助金加算額

ZEH住宅・ZEH+住宅のどちらの場合でも、以下の設備を追加する場合補助金額は以下の要領で加算されます。

追加設備	加算額
蓄電システム	2万円/kWh・補助対象経費の1/3・20万円のいずれか低い額
直交集成板（CLT）	90万円
地中熱ヒートポンプ・システム	90万円
PVTシステム	液体式 5㎡~8㎡未満	65万円
	液体式 8㎡以上	80万円
	空気式 22㎡以上	90万円
液体集熱式太陽熱利用システム	4㎡~6㎡未満	12万円
	6㎡以上	15万円

 

 

②次世代ZEH+（注文・建売・TPO）実証事業

次世代ZEH+（注文・建売・TPO）実証事業の補助金額は100万円です。

 

ZEH住宅・ZEH+住宅の定義に記載したZEH＋住宅の要件をクリアし、以下の５つのうちいずれか1つ以上の設備を導入すると補助金（一部補助金加算あり）が交付されるのが、この事業です。

10Kw以上の太陽光発電システム導入は、次世代ZEH+（注文・建売・TPO）実証事業に該当する条件にはなりますが、加算はありません。

追加設備	加算額
蓄電システム	2万円/kWh・補助対象経費の1/3・20万円のいずれか低い額
燃料電池	1台あたり2万円
V2H充電設備（充放電設備）	補助対象経費の1/2または75万円のいずれか低い額
太陽熱利用温水システム	液体式：17万円 空気式:60万円
太陽光発電システム（10Kw以上のもの）

 

 

ZEH補助金に関する良くある質問

ZEH補助金に関連して疑問を持たれることの多い問いにお応えしていきます。

Q1:HEMSを付けないとダメって言われたけどHEMSって何？

HEMSとは、2022年にZEH・ZEH＋住宅の建築時に必須となった、どのくらい創電・節電・蓄電できているか確認でき、自宅の家電（HEMS対応機器に限る）の自動制御もできる設備です。
ちなみにHEMSとは、Home Energy Management System（ホーム・エネルギー・マネジメント・システム）の頭文字から命名されいます。

必須となったので、補助金交付を受けるためにも必要になる、ということですね。

 

Q2:ZEH補助金は併用はできないの？

できません。
ここでご紹介した2つのZEH補助金は、すべて財源が国庫で国庫が財源となる補助金制度は併用できないという取り決めがあります。

Q3:国の補助金制度じゃなければZEH補助金は併用できる？

できます。
財源が国庫ではない、自治体独自の補助金制度との併用は可能です。この記事でも、後半で愛知県の補助金制度についてご紹介しています。その他の自治体でも独自の補助金制度を行っているケースはあるので、新築予定の自治体で補助金制度についてぜひチェックしてください。

Q4:ZEH住宅を新築するのにどれくらいコストがかかる？

国と共にZEH支援事業を手がけているSII（環境共創イニシアチブ）の調査によると、ZEH住宅の建築に300万円ほどコストをかけているケースが多い、とされています。

さらに認証条件が厳しいZEH+住宅とするためには、外皮性能をアップさせることが必要で、その分建築コストが嵩むことは言うまでもありません。その他にも必須となるHEMSの導入費用として15~20万円ほど（選ぶ商品によって異なる）、電気自動車の充電設備の導入に4~12万円かかります。

 

ZEH・ZEH+住宅は本当にお得に生活できるのか？

結論をお伝えすると、長い目で見たとき、ZEH住宅を建築しZEH補助金以上のコストをかけても15年で元は取れます。

「補助金額を上回るほどのコストをかけて、ZEH住宅を建てるメリットって本当にあるのか？」と考える方も多いでしょうから、ここで具体的な試算をしてみますね。

ZEH住宅はこうした消費エネルギーを、家で作り出すことで実質0以下を目指すというものです。
オール電化にして発電もしっかり行って、毎月売電して家のローンの支払いにあてている方もいらっしゃる事実もありますね。
ZEH住宅とするためにかけたコストを多く見積もり、300万円として試算しましょう。

 

追加設備や自治体からの補助金を考慮しない場合、受け取れる補助金は55万円です。245万円のコストが余分にかかった、ということになりますね。

では続けて、ZEH住宅でなく一般的な住居で生活した場合、先にお伝えした光熱費を毎月払い続けることとなります。その金額を見てみましょう。

ただしこれは一般的な性能の住宅での試算です。ZEH住宅は高断熱でエアコン使用量も大きく抑えられることも特長ですから、実際には15年かからずにかけたコストは取り戻せるということになるでしょう。

 

以下は建築に携わるものとして、せっかく家を建てる以上、住まうご家族皆さんが健康的に快適に過ごせる家を持ってほしい、という希望を込めて発信しますが…

 

性能の良い家だからこそ、空気の乾燥も抑えられ、冬場の結露や梅雨の時期にもカビを見ることなく過ごしていただくことができます。

 

健康寿命という言葉も広く浸透してきた今ですが、家づくりにこだわることで、皆さんの健やかな成長をサポートすることもできる、と考え日々建築に励んでいるものもいる、ということをご理解頂ければ幸いです。

 

ZEH住宅を建築するメリット・デメリット

ZEH住宅を建築するメリット・デメリットについても見てみましょう。

メリット	デメリット
環境に優しい生活ができる	建築コストがかかる
創電できるので災害時も安心感が持てる	HEMS対応の家電に買い替えるとその分コストがかかる
導入機器のメンテナンスコストがかかる（数年ごと）	居室部分の設計・デザインに制限がでてしまう
断熱性能が高いので健康的に過ごしやすい	ZEHビルダーに登録された事業者以外では補助金が受け取れない
カビやダニの発生を防げる	省エネ基準をクリアした家電製品を購入するコストもかかる
家の資産価値が上がる

一覧にすると、初期費用・設備導入・メンテナンスでコストがかかるというのがデメリットとして目立つことがわかりますね。

対してメリットを見てみると、安心感・健康的な生活・エコな暮らしが実現できる、言ってしまえば暮らし方の面でのメリットが大きく感じられることは間違いないでしょう。

 

愛知県は独自にZEH住宅新築時の補助金がある

国が行っているZEH住宅補助金だけでなく、自治体ごとに独自の補助金制度を設けている場合もあります。

当社所在地でもある愛知県について調べてみると、このような補助金が国の補助金と併せて受け取れます。

補助金額	交付条件
462,800円	住宅用太陽光発電施設、家庭用エネルギー管理システム、定置用リチウムイオン蓄電システムを導入
162,800円	住宅用太陽光発電施設、家庭用エネルギー管理システム、高性能外皮等を導入

その他に、以下の設備導入時の補助金もあります。

「ZEH補助金を受け取るため、必要と思えない設備を導入するコストをかけるのもちょっとな…」という場合にはこうした自治体独自の補助金を受け取り、住宅性能を向上させる建築を行うことでも十分に良い住まいを実現できます。

 

また当社ではそうしたニーズに真摯にお応えしたい、ということからZEHビルダー登録の継続を見送った経緯もあります。

 

本当に欲しい機能を備え、プロの視点からも十分に快適に住まえる本当の意味で優れた家を建てたい！！という方は是非ご検討下さい。

 

ZEH補助金はそれぞれ条件の異なる2つの事業~必要な家はどんな家ですか？~

ZEH住宅に関する補助金が受け取れる支援事業は、2つあるということをお伝えしました。

 

それぞれに該当するための条件が異なりますが、一番大切なのは補助金を受け取ることでなく、本当に欲しい・必要と思える家を建てるということ。

 

まずはそこを明確にしたうえで、建てたい家を建てるために受けられる補助金があるなら、賢く利用して、将来の負担を軽減しましょう！

 

また検討した結果、無理にZEHやZEH＋の条件に該当させるより、快適で安心して住まえる家をできるだけコストを抑えつつ実現したい！とお考えであれば、是非ご検討ください。

 

自治体で受けられる補助金もあります。ここでご紹介してきた国の支援事業ももちろん素晴らしい制度ではありますが、皆さんが欲しいと思える条件でないのであれば、広い視点で今一度検討されてみるのも良いでしょう。

「この家にして良かった！！」と感じていただける家を建てていただきいと強く願っています！